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めい�Aを中心に中心的な同族株主になるかどうか判定すると、その

合計株数は、６％（兄１％、おい２％、めい�@２％、めい�A１％）で

１の要件は当てはまります。また、めい�Aは平取締役であり、持ち株

割合も１％ですので２，３の要件にも合います。

　長男の妻は、社長Ｘが一親等婚族になるので、中心的な同族株主と

なってしまいます。また、おいやめい�@は役員につき原則的評価方法

を取ります。　　　　　　　



　長男への株式相続

　次に、長男がα靴店の後継者になることを前提に、長男の妻の兄Ｙ、

長男の妻の姉Ｚ、社長Ｘの妻のおいＷ、そのおいの妻Ｑを加え検討し

てみましょう。

　これらの人物を検討すると、ＹもＺも要件１については、５％まで

株式を贈与されたと仮定しても合計１１％（Ｙ５％，Ｚ５％、長男の

妻１％）で当てはまります。また要件２，３はもとより当てはまりま

す。ＷとＱも要件１は同様の仮定のもとでは合計１０％（Ｗ５％、Ｑ

５％）で当てはまり、要件２，３も該当します。以上の関係を示した

のが図２です。実線がＹ、Ｚが中心的な同族株主になるかどうかの判

定、破線がＷ、Ｑの判定です。加えて今後の説明のために長男を中心

に考えた判定も波線で囲みました（合計持ち株割合５０％）。

　ここから言えることは、同族株主でも中心的な同族株主ではなく、

役員にならずに、持ち株割合を５％に抑えれば、配当還元価額で贈与

や売却ができます。



　ここでα靴店の株式の相続対策を考えてみましょう。後継者は長男

で、Ｙ、Ｚ、Ｗ、Ｑ、めい�Aは、長男にとって信頼できる安定株主と

仮定します。

　社長Ｘは、Ｙ、Ｚ、Ｗ、Ｑに５％、めい�Aに４％の株式が額面で売

却できます（配当率１０％前後）。これにより、社長Ｘの株式持ち分

は４０％から１６％に減少し、株式に掛かる相続税は半分以下になり、

大幅な節税が図れます。それでもまだ相続税が大きい場合には、持ち

株会への売却も検討します。



　次の世代の相続税を見ましょう。社長の残りの持ち分を（Ａ社、Ｂ

社、Ｃ社の株式も）全て、長男が相続しますと、長男を中心に中心的

な同族株主（長男、長男の妻、妻＝長男の母、長女、次女、孫，Ａ社、

Ｂ社、Ｃ社の持ち株割合合計５０％）が形成されます。これにより、

Ｙ、Ｚ、Ｗ、Ｑの相続時の評価は配当還元価額で評価され、問題あり

ません。

　また、Ｘの残りの持ち分及びＡ社、Ｂ社、Ｃ社の株式全てを持ち株

会に売却すると、中心的な同族株主がいなくなります。長男を中心と

する持ち株割合合計は１１％、長男の妻中心では１７％で、２５％に

　

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